台風や地震に見舞われる日本の家は、災害時の安全も確保されている必要があります。安全性はとかく家の「強度」としてとられがちで、現在の建築基準法はそれを重視しています。阪神大震災の後、「家はひしゃげても、その中にいる人が押しつぶされないような空間は保つ」ことの方が本当の安全性ではないか、ということが言われはじめ、伝統的構法の見直しにつながっています。接合部をがちがちに固めて強度をもたせる在来構法の家とちがって、木組みの家は材同士が全体として力を分散させる「総持ち」でなりたつ構造をもっています。土壁も、大きなエネルギーを受けた時にまっさきにはがれおちることで衝撃を吸収し、全体の構造を守ります。木の家づくりに関わってきた者には経験的に分かっていることですが、これを実証的に裏付けるデータを、近畿大学や、秋田県立大学・木材高度加工研究所などでの実験を通して、今、とりまとめている段階で、ゆくゆくはその結果を法律にまで反映させていきたいと考えています。 　 木組みの家、荷重実験 　 　 木は燃えやすいということで、不燃材料として認められていません。火がつきやすいのは確かですが、十分な厚みの材を使っていれば、表面が燃えても内部までは火が通りませんので、簡単に焼け落ちることはありません。また、火事が起きた場合、焼け死ぬ場合だけでなく、建物が燃えて発する煙やガスに巻かれて命を落とすことも多いのです。ビニルクロスなどの石油系素材を使った家は、燃えて有毒なガスを発生します。施工のしやすさや価格から安易に化学素材を使うことは、命取りになりかねません。 　 木造住宅、耐火実験 　 国は、火災や地震があるたびに、計測可能な数値や前例をもとに建築基準法を改変し、安全性を確保してきました。法律をつくるのは、棟梁ではなく役人であり、それは数値の許容範囲や標準的な仕様として示されています。棟梁の経験値で「安全だ」と言っても、説得力をもたないことは、往々にしてあります。家をつくるには、そして特に住宅金融公庫融資を受ける場合には、一定の基準をクリアしていなければなりませんが、伝統的構法の家は、その基準を満たしていることの説明が容易な「標準的施工例」の仕様にはあたっていません。融資が受けられない、建てられない、というのではなく、つくり手が安全性について役所にきちんと個別に説明することができればそれでいいのです。そのためには、木の家のつくり手はそれなりの説得力や自信をもっていなければなりませんし、今後、法律的にも伝統的な木の家を正当に評価してもらうために、私たちのようなグループが協力し合い、国に対して、実験結果やデータを積極的に提示していくことも必要です。個別の事例への対応はもちろんですが、全体として木の家をつくりやすい世の中をつくっていくための努力を、私たちはしていきます。 秋田県立大学・木材高度加工研究所では、木造住宅の実験を行い、データを集積しています。

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