気候風土適応住宅のススメ

省エネ計算プログラムの得意分野、不得意分野

建築物省エネ法の目的は、建築物の消費エネルギー性能を向上することにあります。ところが、実際に少ないエネルギーで暮らせるような住宅でも、この法律が定めている一次消費エネルギー使用量を設計段階で推定する計算プログラムに設計条件を代入すると、あまりよくない結果が出てしまうことがあります。

それは、現行の計算プログラムは「外皮性能を高めることで建物の消費エネルギーを低く抑える」ことを指向したものだからです。建物が断熱材などで「くるまれている」状態がそもそもなければ、いい数字は出ません。それゆえ、高気密高断熱タイプの建物の省エネ性能評価には、有効な計算プログラムではあるのですが、それでは建物の省エネ性能を正しく評価できないこともあります。

どのような家が、不得意分野か？

どういう建物が、この計算プログラムでは正しく評価されないのか。ひと言で言えば、断熱材を入れることを前提としない建物。日本の伝統的な木造住宅、大きな開口部をもった外界に開かれたデザインの住宅、ログハウスなどは、なかなか実際の消費エネルギー実態に沿った評価がされにくいのです。

そもそも「建物の断熱化を徹底することで、省エネ性能をアップしよう」というのは、ドイツや北欧をはじめとする、寒冷地の考え方です。日本でも北海道や東北の一部では有効な方法ですが、関東以南の暮らしにはそぐわないといってよいでしょう。

2016年1月に行われた京都フォーラムで、安藤邦廣先生が東アジアの建築史について興味深い講義をしてくださいました。「現在の建築物省エネ法で掲げている省エネ基準は『寒冷地型閉鎖系モデル』を前提としたものである。しかし、日本のほとんどの地域は温暖地であり、夏と冬とで外部環境への応じ方を柔軟に変化させる『温暖地型開放系モデル』で考えるべきだ」というのがおよその論旨です。 省エネ基準が、北海道などでの省エネの要請に端を発し、ドイツなどの省エネ基準に倣った形で誕生してきたこともあり、一次エネルギー消費量計算ソフトも寒冷地型の高気密高断熱住宅を前提としたものとなっているのです。

省エネ基準へのパブリックコメント
国会での附帯決議

改正省エネ法の要請でつくられた省エネ基準についてパブリックコメントが行われた時に、木の家ネットからも多く意見を寄せたことは皆様の記憶にも新しいことと思います。その中でも特に多かったのは「外皮性能の向上一辺倒の省エネ基準が義務化されたら、日本の伝統的な木造住宅がつくれなくなる」という意見でした。

外皮性能重視の省エネ基準を作成する一方で、国では日本の伝統的なスタイルの家を推奨し、「和の住まいのすすめ」という冊子も作成しています。2020年は建築物省エネ法の全面義務化の年でもあると同時に、東京オリンピックの開催年ともなります。「日本にしかない、日本らしい建築や街並」が、海外からの観光客からも期待されています。

そうした状況の中で、2015（平成27）年６月3日、第189回国会衆議院国土交通委員会では「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律案に対する附帯決議」がなされました。

国交省で策定した
「気候風土適応住宅」ガイドライン

外皮性能は、連続的に外界と室内とを遮断していることによって達成されますから「外界と室内とを隔てず、ゆるくつながる」ような要素が、省エネ性能の中でもとりわけ外皮性能評価寄りにつくられている省エネ性能判定プログラムの不得意分野となります。

国交省では、これらを「気候風土適応住宅」として位置づけ、外皮性能の適用除外、省エネ性能判定プログラムの緩和措置をとることとしました。もちろん、単に「外皮性能が省エネ基準に満たない」というだけでなく、各地の気候風土に応じた、環境調整の工夫があり、少ないエネルギーで暮らす知恵や技術が認められることが条件となります。

気候風土適応住宅の認定は、日本全国各地でさまざまな気候風土があるため、直接国でするのではなく、全国各地の特定行政庁でそれぞれに認定基準をもうけることとし、国では認定基準策定のための「ガイドライン」をおおまかに示すのみにとどめています。

そのガイドラインをここに紹介しますが、まさに「和の住まいのすすめ」で推奨されているような建物をなす構成要素がずらっと並んでいます。

まさに、木の家ネットのつくり手が実践する家づくりの要素が並んでいますね！

エネルギー消費量の実態調査

ところで、このようなガイドラインが策定される裏付けとなったのが、木の家ネットでもたびたび報告してきた「伝統木造住宅の温熱環境調査」です。JIAや建築研究所などで実施し、木の家ネットメンバーの施工例やその家に住まわれている御家族の暮らしの実態についてのデータを提供してきました。

省エネの計算プログラムでは「設計値」と「基準値」を比べ、設計値が基準値を下回らなければ、適合性判定でNGになります。ここでいう「設計値」も「基準値」も机上で計算したエネルギー消費量に過ぎないので、実際に年間のエネルギー使用量がどうなっているのか、住まい手の暮らしぶりやその中での温熱感はどのようなものなのかを、住まい手の協力を得て行ったのが「温熱環境調査」です。

その中で見えてきたのは「計算値ではNGだが、実態調査では優秀」という家が大半を占めている、という現実でした。実態と合っていない計算プログラムのために、日本の気候風土に合った家づくりができなくなるとは、おかしなこと。なんとかしなければ！ということで、JIAや日本建築士会といった建築関係の大きな組織が、伝統木造を守るために立ち上がってくれたのは、とてもありがたいことでした。

気候風土適応住宅

これまで述べてたような下地があって、省エネ基準の適合確認方法のもうひとつの道として「気候風土適応住宅」という枠組が2016年３月にできました。具体的には「地域の気候及び風土に応じた住宅であることにより外皮基準に適合させることが困難であると認めるもの」といいます。

2020年の新築住宅全戸について省エネ基準への適応義務化に先立って各地域の特定行政庁で認定基準をつくり、それに沿って建築主が特定行政庁に認定申請をし、認定がおりれば、次のような特典を得ることができます。

特典

• 外皮基準の適用除外
• 一次エネルギー消費量の適合確認について気候風土型を採用

方法

認定基準：地域の特定行政庁で、2019年までに作成

• 国のガイドラインの技術的助言や他地域を参考に
• 気候風土に合わせて
• 外皮基準に適合させることが困難な要素

気候風土適応住宅の適用例

川越の綾部工務店 綾部孝司さんの設計施工事例をもとに、具体的に説明します。

次に示すのは、川越市内のある住宅です。真壁づくりの木組み土壁の家で、土壁ですから壁には断熱材が入りません。通常の省エネ基準判定プログラムではNGがでますが、気候風土型用プログラムを使うとOKとなりました。

計算例（KM邸）

綾部さんの話

綾部さん外皮以外ではがんばっていますよ。給湯、照明など、省エネに配慮した設備機器を選んでいます。省エネ意識が「ザル」では、達成はきびしいですよ！

このお宅では、生活実態調査も行っていましたが、その結果を見てみると、計算プログラムがはじきだした設計一次エネルギー使用量の、なんと４分の１のエネルギーしか使っていないという実態が分かります。

綾部さんの話

綾部さん計算プログラムで実態と大きなズレがでるのは、計算プログラムでは「室温を全体的に20度で維持すること」を前提条件にして、それに必要なエネルギーを基準エネルギー消費量としているからなんです。「20度ないといけない」というのは、そもそも個人の感覚です。実際の暮らしぶりを見ていると無暖房で「寒いな」と感じ始めるのは16度ぐらいではないかと私は思います。空気暖房であるエアコンと比べ、針葉樹フローリングなど肌触りの良い床材や輻射型の暖房を使っていれば、室温低めでもあたたかいと感じる傾向が強いようです。

実際に暮らしているお施主さんのお話もうかがいました。

気候風土適応住宅の運用方法

「気候風土」という言葉からも分かるように、国がガイドラインまでは示しても、実際の認定基準の策定や運用は、地域にまかされます。ガイドラインをもとに、官民が連携して、各地での基準をつくっていくのです。

実務者や関係者の様々なのはたらきが、この「気候風土適応住宅」を生み出す原動力となりました。連合会では、各都道府県の建築士会の中に小委員会をつくって、その地域における気候風土住宅のあり方を検討したり、行政と合同の勉強会や見学会の開催を推奨しています。8/2には、日本建築士会連合会 関東ブロックでの勉強会が予定されています。

国交省でも、認定基準づくりをバックアップするために、省エネ基準検討委員会の中に一般財団法人建築環境・省エネルギー機構(IBEC)が事務局となって「省エネ基準 行政庁認定指針検討SWG」を発足、先進的に取り組むことになった特定行政庁と関係団体等から協力委員が参加して、各地の認定指針づくりのための委員会を開催しています。

国はどういった住宅が「気候風土適応住宅」たりうるのか？ということについて、ガイドラインとして、この表に網羅される要素を例示しています。そして「気候風土適応住宅」の次のような15の要素は、建築物省エネ法で定める「外皮基準」において、通常の住宅には適合性を求める外皮性能を満たすことができないのは、その性質上無理もない、ということを認めています。「外皮基準に適合させることが困難と想定される」ゆえ、基準一次エネルギー消費量の上限値を緩和することにしたのです。

気候風土適応住宅 認定基準づくりに向けて

各地での認定基準づくりについては、建築士会が行政とのパイプになっているが多いようですが、建築士会の会員以外でも、はたらきかけをすることができます。木の家ネットのメンバーであり、かつ建築士会員でもあるという人も動いていますし、建築士会員以外で、この動きに参加している人もいます。

木の家ネットのつくり手メンバーはその地における「気候風土適応住宅」をつくり続けて来たという実績をもっています。各地の特定行政庁に実務者の経験や知恵を伝え、その地に気候風土や歴史、暮らし方にあった認定基準ができるよう、積極的な関わりをしていきましょう！

すでに動き始めている、木の家ネットの会員からの報告です。

埼玉：県や特定行政庁の省エネ担当の方々を木の家ネットメンバーの現場に招き、勉強会・見学会を行ったほか、今年度より建築士会の中に気候風土適応住宅研究小委員会を立ち上げ、話し合いが始まりました。

岡山：今年度から特定行政庁（県と7市）の各担当者と建築士会の担当委員会が一緒に気候風土適応住宅について勉強会を始めます。第1回を7/11に開催し、今後の進め方などについて話し合う予定です。木の家ネットからは和田洋子さんと山本耕平さんが担当委員として参加します。

愛知：5/19に、木の家ネット会員の宇野勇治さん、大江忍さん、丹羽明人さんと愛知建築士会の事務局と有志会員、県の建築課の担当者で愛知建築士会の事務所に集まり、今後の愛知県版の気候風土適応住宅についての勉強会をしていくことになりました。次回は、8月の予定です。

山梨：地元の建築士会のメンバーと恊働して気候風土適応住宅についての勉強会を開催することを当面の目標です。まずは川越での勉強会に参加して刺激を受けた木の家ネットの横山潤一さんが、自身で設計施工した住宅について省エネ基準の計算をし、そのプロセスや結果を周囲の仲間とシェアすることから始めようとしています。

熊本：熊本での気候風土適応住宅認定基準を提案するために建築士会で「調査委員会」をつくり、温暖地である熊本に相応しい省エネ達成評価の方法を探っています。2017年３月には、国のガイドラインにある諸要素を点数性で評価し、その総和が一定以上であれば気候風土住宅として認めるという熊本型気候風土住宅認定基準を作成し、行政に提出しました。

気候風土適応住宅の積極的な位置づけを

さいごに、気候風土適応住宅の位置づけについて、大事なポイントを確認しておきたいと思います。

「外皮性能がダメだから適用除外」「まあ、ゲタをはかせてOKになるようにしてあげましょう」ということにならないように。「和の住まい」の啓蒙広報活動とも連携しながら、日本の建築文化が育んで来たすぐれて低エネルギー、エコな暮らし方として「気候風土適応住宅って、いいね！」という価値観を広めていきたいですね。

「どんな建物が気候風土適応住宅といえるの？」という具体的なイメージを伝えるために、昨年度、国交省から木活協のへの委託の補助事業として、サスティナブル先導事業の枠枠組みの中で「気候風土型住宅」の募集がありました。今年度は一般社団法人　環境共生住宅推進協議会（kkj）が委託先として募集があります。

求められているのは、外皮性能以外のところでの省エネ努力が十分になされ、かつ、気候風土適応住宅らしい要素とを調和させた「気候風土適応住宅」の具体的な事例です。図面や写真とともに、省エネ計算を添付します。

平成28年度には３回募集があり、採択事例には、木の家ネットの会員やゆかりのある人の名前も並んでいます。採択となると、補助金が100万円でます。省エネ基準に適合性判定のための計算がまだ義務化されていない中で努力して計算をする苦労はありますが、2020年以降には、誰もがしなくてはならなくなる計算を先取りして行う苦労、買って損はないです。しかも、自身の設計事例が、気候風土適応住宅のこれからの形を確立していく礎となれば、喜ばしいことですよね！

応募時期と着工・竣工時期、応募書類の多さなど、簡単にとはいえない部分もありますが、すでに採択となった木の家ネットの仲間の知恵を借り、アドバイスを受けながら、ぜひ活用してくださいね。

また、気候風土型住宅については、通常ルートの省エネ基準とは別の評価軸（評価表示）が必要になってくるでしょう。BELSの★の数で「★少ないね」と言われてしまうのではなく「気候風土適応マークがついているんだね！」ということが価値となるような表示方法を木活協やサスティナブル協会あたりで創設してもらうことも、一般の方への周知という意味では必要かもしれません。

以上、駆け足で気候風土適応住宅について見てきましたが、最後に綾部さんからひと言エールと、次号予告を！

綾部さん気候風土適応住宅という道は、拓けています。あとは、各地域で実務者のがんばり次第。それぞれの地域の気候風土に合った認定基準が策定されるよう、行政に提案していってもらえればと思います。

綾部さんまずは、自分の事例を計算してみてください。見積りを自分でしている人にはそう難しいものではありません！ 一次エネルギーの計算は、面積の拾い出しができ、使う素材や機器の仕様がわかれば、後は外皮のプログラムとエネルギーのプログラムに入力するだけですから!

綾部さん一度計算をしてみた上で、周りの実務者や行政関係者と地域での気候風土適応住宅の姿について、勉強会という形で対話を進めていくことをお勧めします。

この特集の続編として、次回は山梨の横山潤一さん（潤建築）が、風光明媚で夏は涼しく、冬は寒さが厳しい八ヶ岳での施工例を実際に計算してみる、というプロセスをコンテンツとしてルポします。

日常の業務に加えて初めての計算に取り組むのは、なかなか大変なことです。同じ大工であり、省エネ計算の先輩である綾部さんに手ほどきを受けながら慣れない計算に取り組む横山さんの苦労話は、きっとみなさんにも役に立つはずです。

ほんとは計算そのものが目的ではありません。エネルギー消費量を抑えて、自然と調和した豊かで健康な暮らしを実現できるような家づくりこそが、真の目的です。計算をし、その結果を計画や設計にフィードバックするという行為を通して、家づくりはよりよくなっていくはず！・・苦労だけれど、楽しみ！ですね。

２ページ目のまとめ

• 日本建築の知恵はほとんど省エネ計算からこぼれおちてしまう
• 外皮性能重視以外でも、低エネな住まいは達成できる
• 日本のほとんどの地域は南方型開放型。外皮性能重視ではない
• 「気候風土適応住宅」という枠組みができた
• 各地域での基準づくりに積極的に関わるべし